就活は効率的・効果的に!

大学4年のうち、1年以上を就活に捧げる。大学は就職予備校ではありません。そんな本末転倒な状況を打破するために、効率的効果的な就活をお勧めしたい。そんなの思いから、人材業界に関わって30年の筆者が、今までのノウハウ・経験から、就活生に役立つ情報を提供します。

就活で一発逆転を狙いたいなら・・・

新卒での入社は一生で一度。
しかし何らかの事情で、うまく内定を獲得できないケースもあるでしょう。
そんなとき、一発逆転の手立てはあるのでしょうか?

発想を変えればあります!

就活後半から「誰もが憧れる企業」や「一度落ちてしまった意中の企業」に入るのは正直難易度が高いです。
ここは発想を変えて、10年後や20年後に「この会社に入ってよかったなぁ」「今受けたらとても入れないけど、あの頃だから入れたんだよなぁ」と思える会社を探すことをおススメします。


●ポイント
上記のような会社を探すために、下記の3つの角度で会社を探すことをおススメします。
1.早期退職・希望退職を行った直後の会社
2.不祥事を起こした大手企業
3.人材輩出企業出身者が創業したベンチャー(例:創業者が元楽天、元リクルート、元マッキンゼー、元サイバーエージェント・・)

※一発逆転を狙うには、リスクテイクが必要になります。
リスク回避の方法は、本文の最後に記載しましたのでご参照ください。


●ここから本文
1.早期退職・希望退職を行った直後の会社
かつては早期退職や希望退職(名称が異なるだけで、内容は同じです)などのリストラを行う会社は、経営的に危機を迎えた会社がほとんどでした。

しかし、2000年代前半(皆さんが生まれた頃ですね)に「ITバブル」なるものがはじけ、大手電機メーカーをはじめとする名だたる大手企業の業績が悪化し、早期退職を実施してから、リストラの意味合いは大きく変わりました。

このとき真っ先に大きなリストラを行ったのがパナソニックです。
創業者で経営の神様と言われた松下幸之助が「絶対に雇用には手をつけない」と明言していた同社が大規模なリストラを行ったことで、伝統的な大手企業がリストラをしやすくなったのです(それまでは「雇用に手を付けるのは社会的悪で、あくまで最終手段」という風潮でした)。

以来、企業が戦略転換や事業の統廃合を行う際、異動や出向で雇用を守るのではなく、中高年(多くは40~45歳以上を対象)をリストラすることが日常茶飯事となりました。

それ以前は「雇用に手を付けたリストラを行った直後は新規採用を控える」のが当然でしたが(「社員の肩たたきしながら、新しい人を採るのか! 雇用を守れ!」という批判があったため)、現在では「早期退職や希望退職を行いながら、新卒採用も同時並行で行う」企業も少なくありません。

ただ、リストラ中の企業は企業イメージも悪く、両親が反対することも多いため、「応募者が少ない」「内定辞退が多い」という悩みを抱えています。
つまり「通常では入社できないクラスの会社」が採用基準を下げたり、二次募集を秋採用・通年採用という名称で行っているため、採用されるチャンスが生まれてきます。

リストラを行うと、中高年社員の占めていたポストがポッカリと空いて30~20代の社員が昇進し、大きな仕事を任されます。つまり、新卒で入った後、「上が詰まっている」ことがなく、大きな仕事を任されたり、早期に昇進できる可能性も高くなるわけです。

10年~20年後、入社した会社がV字回復を遂げ、「あの時じゃなきゃ、入社できなかったなぁ」「中高年が少ないので、大学時代の同級生より早く昇進できた」なんていうケースも少なくありません。

では、リストラしている企業をどのように探せばいいのか?
方法は2つです。

日経新聞WEB版の「適時開示サービス」での検索
検索窓があるので「希望退職」「早期退職」などのワードで検索をすると、過去1年間で希望退職・早期退職を行った上場会社がズラリと出てきます。
これは上場企業が希望退職・早期退職を行う際には、必ず東京証券取引所に届ける義務があるからで、その内容が「適時開示サービス」に開示されるのです。ちなみに情報の出所の東京証券取引所のサイトにも「適時開示サービス」がありますが、過去1か月分しか検索できません。
日経新聞WEB版の適時開示サービスは同じ内容のものが1年分検索できるので、就活にはこちらの方が便利です。
ここに掲示されている企業の中から、自分の志望企業に近い会社を探してみてはいかがでしょうか?
日本経済新聞WEB版 適時開示サービス】

www.nikkei.com



②「不景気.com」でリストアップする
「不景気.com」という世にも恐ろしい名前のサイトがあります。
このサイトの「国内リストラ」のコーナーの「過去記事」をクリックすると、過去5年のリストラ企業の記事一覧が閲覧できます。
①の「適時開示サービス」と重複している内容が多いですが、各メディアの記事から情報を集めているので、上場企業以外の情報も入手できます。
【不景気.com 国内リストラ 過去記事】

www.fukeiki.com


※この記事ではわかりやすく「早期退職・希望対象≒リストラ」としましたが、リストラの本来の意味は「事業の再構築」です。その結果、雇用に手を付ける場合に「早期退職制度」「希望退職制度」という名称の人事施策を行います。本来の定義は「リストラ=早期退職・希望退職」ではありません。


2.不祥事を起こした大手会社
不祥事を起こした企業も、上記の企業と同様に、企業イメージも落ちますし、内定者のご両親が反対したりするので、「応募者が少ない」「内定辞退が多い」などの採用で悩みを抱える企業も少なくありません。

これは「1」に比べると数が少ないですが・・・。
過去の例で行くと、下記の企業が大きな不祥事を起こしています。
※小さい不祥事は数え切れに程ありますが・・・。
1988年:リクルート
2000~2002年:雪印
2004年:西武鉄道グループ
2006年:ライブドア(現:LINE)
2010年:大王製紙
2011年:オリンパス
2014年:ベネッセ
2015年:東芝
2019年:日産自動車

多くの会社は今では人気企業ですよね。
不祥事中に入社すると数年間は辛い耐える時期が続きますが、それを乗り越え回復することで企業基盤が強化され、優良企業となることも少なくありません。
※もちろん不祥事を起こし、そのまま衰退した企業も多いですが・・。

例えば、1988年のリクルート
当時のリクルート事件は政界を揺るがすほどの大疑獄事件に発展しました。筆者の友人のリクルート出身者に聞いたところ、当時からリクルートは人材採用に力を入れており、採用者のほとんどは難関国公立・早慶だったそうです。しかし事件直後はMARCH比率が高まったり、日東駒専クラスの入社者もチラホラいたとのこと。

株式投資の王道は「安く買って、高く売る」ことですが、就活でも「現在安値の会社入り、ビジネスマンとして脂がのってきたころに高値になっていそう」な会社を探すのも一つの手です。


3.人材輩出企業出身者が創業したベンチャー企業(上場していない会社に限ります

創業者が元楽天、元サイバーエージェント、元リクルート、元マッキンゼー、元DeNA。人材輩出企業と言われる企業の出身者が創業したベンチャー(未上場企業)もねらい目です。

創業数年間は知名度が低いため、応募者もそれほど多くありません。
こうした会社に新卒で入社すると、2つの大きなメリットがあります。

①ものすごく早い成長(ハードだけど・・)
この類の会社は「スピード」ロジカルシンキング」「新規事業を見つける情報感度・アイデア」を大切にしています。
物凄く忙しくて、脳みそがちぎれるくらいタフな働き方を求められますが、ビジネスマンとしての基礎力が確実に身に付き、場有髪的に成長できます。

「人材輩出企業出身者が作ったベンチャーも、そうでないベンチャーも同じじゃない?」と思われるかもしれません。

違いは一つ。
上記にあげたような人材輩出企業には、優秀な人材を輩出できる仕組みや文化が必ずあります。そんな企業の出身者が作ったベンチャー企業には、出身企業の文化が今の会社にそのまま引き継がれています。

会人基礎力のついたビジネスマンが転職するならどちらでもよいのですが、社会人未経験のあなたが入るなら、人材育成・教育に力を入れていれており、成長できる土壌がある会社の方がよいと思います。

②億万長者も夢ではない!
ベンチャー企業の創業者の多くは「上場」か「事業売却」により、大きな資金を獲得すること(露骨な言い方をすると、億万長者になること)を夢見ています。
※ちまたでは「イグジット(出口)戦略」とカッコつけた言い方をしています。

ベンチャー企業に入るなら、「社員持ち株会」があることを確認しましょう。これがないと、上場しても儲かるのは社長と一部の役員だけ。

しかし、「社員持ち株会」があれば、一般社員でも株式上場前に安値で株を買えるため、上場と同時に億万長者・・とまではいかなくても、上場企業で定年まで勤めあげた退職金くらいのお金が転がり込んでくることも夢ではありません。


4.★重要★リスクについて
通常の会社選びをして入社しても、その会社が業績不振に陥ったり、倒産することはもちろんあります。

しかし、ここで紹介する企業選びは、その可能性がさらに高まります。
「本当にこの会社で大丈夫なのか」というリスク管理が非常に重要となります。

「1.早期退職・希望退職を行った直後の会社」の場合
このケースの場合は行ったリストラが、「前向きのリストラだたのか、後ろ向きのリストラだったのか」を判断する必要があります。
時代や技術の変化に合わせ『事業の選択と集中』を行うためのリストラであれば、前向きなリストラです。
しかし、本業が厳しく単に人件費を削らないと生き残っていけないリストラは後ろ向きです。

この見分けは難しいですが、一つの目安は直近2年間の決算です。
企業は2年連続で赤字決算を計上すると、メインバンクの銀行からリストラを提案されるといわれています。
上場企業なら公式ホームページ(採用ホームページでなく、企業ホームページの方です)の「IR情報」というコーナーを見ると「決算短信」という資料が掲示されています。この資料で2年連続で営業利益か最終利益が赤字なら、後ろ向きのリストラであることが多いです。

「2.不祥事を起こした大手会社」
このケースの場合は、不祥事を起こした後の対応が大切です。
不祥事を起こした時の正しい対応は「謝罪・原因究明・再発防止が3点セット」と言われています。
この3点をきちんと表明している企業なら、不祥事は一過性で終わるでしょうし、曖昧にしている企業はそのまま奈落の底に落ちていく可能性があります。
不祥事を起こした際は、企業ホームページに謝罪や経過報告が掲載されますので、上記3点セットについて前向きに取り組んでいるか否かが、企業のその後を見分けるヒントとなります。

「3.人材輩出企業出身者が創業したベンチャー
ベンチャー企業は社長が命。
ベンチャー企業といえばかっこいいですが、いわば中小企業です。

中小企業の良いところは「ボスを選べる(=変えられない)」点です。大企業では上司となるボスは選べませんし、社長も数年おきに代わることが多いです。

「社長を尊敬できるか」「社長と一緒に働きたいと思うか」が大切です。
創業者は外面はいいですが、社内では非常に厳しいことが往々にしてあります。少しでも「この社長のココがイヤ」と感じたら、避けた方が無難です。社内のコミュニケーションでは、そのイヤなところが増幅することが考えられるからです。


直近の業績等はそれほど気にしなくてもいいと思います。
ベンチャー企業の資金調達の方法はいくらでもありますし、そもそもベンチャー企業は1年先のことはわかりません(ベンチャーは「冒険」という意味です)。

こうした企業群を選ぼうとする方は安定志向ではなく、ビジネスで冒険をすることでワクワクドキドキしたい人のはず。「この事業は私が成長させる」という気概が必要なので、会社の将来性が不安で悩んでいる人にはこうした会社は向いていません。

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「世界地図を逆さにし、上から見たらどう見える?」という話があります。
通常みている世界地図とは違う光景が見えるはずです。
(例えば、中国や韓国が太平洋に出ようとすると、日本列島ってホント邪魔なんだなぁ~、とか)
「視点を変える」ことの大切さを表すエピソードです。

就活がうまくいかない人は、視点を「今」から「10~20年後」に変えて、会社選びをしてはいかがでしょうか?

BtoB企業がねらい目! その理由と探し方。

就活をする上で多くの方は「隠れた優良企業」を探したいのでは?
そんな時におすすめなのが、BtoB企業です。
※特に、メーカー志望の人には知っておいていただきたいポイントです。

 

この記事では、下記3点について解説します。
1.BtoB企業とは?
2.なぜ「BtoB企業」がねらい目なのか?
3.BtoB企業の探し方

 

●ポイント


1.BtoB企業は、ものすごく乱暴に言うと、「最終消費財(みなさんや家族が目にする商品・サービス)ではないもの」を作っている会社


2.「最終消費財」を作っていない会社は知名度がないため、受験するがライバルが少ない。
また、知名度がないゆえに、熾烈な競争にさらされることも少なく、安定している場合が多い。


3.BtoB企業の見つけ方は2つ。
①「ビジネス雑誌のランキング」をググる
②「四季報」を買ってみる

 

●ここから本文

1.BtoB企業とは
~企業には「BtoB」「BtoC」「BtoBtoC」の3つがある

 

BtoBとは「Business to Business」の略で、企業から企業への取引をしている会社のこと。
BtoCとは「Business to Consumer」の略で、直接消費者との取引をしている会社です。

またその両方を兼ね備えたBtoBtoCという形態もあります。
「Business to Business to Consumer」の略で、
企業から企業への取引をしているけど、サービスを直接届けるのは消費者という形態です。


まずわかりやすい、BtoC企業から。
この形態の企業はコンシューマー、つまりみなさんのような個人と直接と取引をしている会社なので、知名度が高いのが特徴です。

例えば、鉄道会社・航空会社・旅行代理店・ホテル・百貨店・・・。
IT関連では、課金制のゲーム会社などのWEBサービスを展開している会社です。
※インスタ・LINE・Google、アマゾン・リクルートなども皆さんと接していますが、これはBtoCではなく、後述するBtoBtoC企業にあたります。

 

一方、BtoB企業は、「企業間取引」をしている会社なので、知名度は比較的低いのが特徴です。
みなさんと直接接点がないため、「TVCMをしている」とか「すごく有名な企業」でないと通常知ることはありません。


この両方を兼ね合わせた「BtoBtoC」とは・・。
例えば、自動車メーカーや大手食品メーカー。
皆さんが直接手にする商品を作っていますが、
取引自体は消費者に直接取引をしているわけではありません。
自動車メーカーは販売店を通して、消費者に車を売り、
食品メーカーはスーパーやインターネットサイトを通じて、消費者に送品を売っています。
つまり、企業間取引ではあるけど、最終消費財としてみなさんの手に渡るわけです。


※インスタ・LINE・Googleリクルートなどもこれに該当します。
これらはいずれも消費者に直悦サービスを(多くは無料で)提供していますが、実際は運営するネットに広告を出している企業と取引をしているので、BtoCではないんですね。

 

BtoB企業の場合、例えば、車のブレーキを作っていたりすると、
取引先は自動車メーカー、企業になります。
最終的にみなさんの手に渡るのですが
トヨタの自動車」「ホンダのバイク」の一部のため
最終消費財としてみなさんの手元には届かないわけです。


この3つの形態の企業の中で、「隠れた優良企業」が眠っているのが
2つ目のBtoB企業なのです。

 

2.なぜ「BtoB企業」がねらい目なのか?

なぜ「ねらい目なのか」。
なぜ「隠れた優良企業」が多いのか。


実は、そんな難しい話ではありません。

(1)内定をもらいやすい
知名度がない会社が多いので、学生の応募数も多くありません。
BtoC企業やBtoBtoC企業は、知名度も高いため、応募数も増えがち。

競争相手が少なくなれば、内定を得やすくなるのは当然。
「同業種・同規模・同待遇」の会社であれば、
BtoB企業のほうが、他の2つよりはるかに有利に就活を進めることができます。


(2)競争が起きにくいため、安定しやすい
消費者に直接届く商品・サービスを扱っていると、
他社にマネされやすくなります。

あるお店や商品が流行ったら、類似商品・サービスが
ヤマのように生まれますよね。
ビジネスアイデアやノウハウが丸見えのため、模倣されやすいからです。

一方BtoB企業の場合は、特定の企業に対しサービスを提供していることが多く
そのアイデアやノウハウが公開されることがありません。
そのため、競争が起きにくく、比較的安定していることが少なくありません。
安売り合戦となって利益が削られたり、多くの会社が参入してくることが少ないことが多いです。


(3)「対法人」の方が、「対個人」より取引が安定し、利益率が高い(≒給与水準が高い)
「対個人」の商品の場合、「CMでよく見るから」「少し安いから」などのちょっとした理由で
違う商品に乗り換えることも少なくありません。
「自分の大好きなブランド」だったり、「商品・サービスが圧倒的に強い」場合以外は
すぐに取引がなくなる危険性をはらんでいます。

しかし「対法人」の場合は、
「過去の取引から、対象顧客の情報を蓄積しやすい」
「人間関係・会社同士の付き合いなど、価格・機能以外の取引要素が多い」
などの理由で、取引が消滅する危険性が少ないのが実情です。

※もちろん「価格が他社の方が安い」から取引が終了するケースもありますが、
その場合でも、「この価格で、このサービスを提供できるか」という事前の打診があるため、「価格を下げて、取引消滅を防ぐ」という手段も可能となります。

安定しているということは、利益率高い場合が多く、
必然的に社員の給与も高いことが多いです。


こうした理由で、BtoBをお勧めするワケです。


ただし、一つだけ欠点が・・・。
どこに就職したの?と聞かれ、社名を告げたときに
「おー、すごいじゃん!」と言われないこと。


「その会社ナニ?」という怪訝な顔をされることが多いので、「いやいや、こんなすごい会社でさ!」とイチイチ説明するのが面倒なところ。

 

まぁ、「名をとるか、実を取るか」、その人の判断ですが・・。
どっちも取りたいのなら、BtoBtoCで有名な企業を熾烈な就活戦線をくぐりぬけ、内定を獲得するしかありません。

 

3.BtoB企業の見つけ方は2つ

(1)ビジネス雑誌・転職メディア等のランキング検索
「週刊ダイアモンド」「日経ビジネス」「週刊東洋経済」などのビジネス雑誌や「転職者向け」情報サイトがよく「給与の高い会社ランキング」「ビジネスマンに聞く『転職してよかった』会社ランキング」などを掲載しています。


こうした記事をネット検索して、ランキング入りしている会社で「聞いたことのない会社を」ググってみるのが一番手っ取り早い方法です。

たとえば、「年収の高い&ランキング」でググる
週刊ダイアモンドONLINEの「年収が高い会社ランキング2020【1000社・完全版】」が出てきます。

ちなみに、ベスト10は下記のようになっています。

1.イー・ギャランティ(2413万円)
2.キーエンス(1839万円)
3.ヒューリック(1761万円)
4.三菱商事(1631万円)
5.東京放送HD(1622万円)
6.伊藤忠商事(1565万円)
7.丸紅(1452万円)
8.住友商事(1437万円)
9.日本テレビHD(1401万円)
10.三井物産(1393万円)

 

3~10位は名だたる有名企業が並んでいますが、
1~3位の企業を知っている人は、よほど就活で会社研究をしている人ではないでしょうか?

例えば、2位のキーエンス
今ではだいぶ有名になってしまいましたが、
20年以上前から、ビジネスマン向けの経営戦略講座でケーススタディーになっていた会社です。

センサーや測定機など、各メーカーが製品開発をする上で欠かせない機器を販売している会社で、各メーカーの研究開発の段階から入り込み、その会社に必要不可欠な商品しか作らないメーカーとして有名です。
他社が参入してきて価格が下がってきたら、利益率が下がったらすぐ撤退。
違う分野にします。だから、営業利益率は55%!(通常は10%あれば優良企業と言われています)。
私の知り合いが何人か働いていましたが、20代で年収1000万円は当たり前のようです。
※その代わり、仕事はとってもハードらしいですが・・・。
30代で一財産作って、独立する人も多いとのこと。

このように「自分の気になる選社基準 & ランキング」でググるといろいろな会社が出てきます。

例えば・・・・

 

●転職してよかった&ランキング

●隠れた優良企業&ランキング

●休みがとりやすい&ランキング

●若手で成長できる会社&ランキング

 

いろいろなキーワードで検索してみてください。

もちろん有名な企業が上位にランクインしていることが多いですが、
それは大体、超有名企業か、BtoBtoC企業。
知らない会社があったら、きっとその会社は優良BtoB企業。
100位くらいまで見てみて、調べてみることをおススメします。


(2)四季報で調べる
本屋さんに行くと、「四季報」という厚い本があります。
投資家向けに発行されている株価の推移が載っている本で、
各社の会社規模や財務指標も記載されています。
年に4回発行され、1冊2000円ちょっと。
※3か月前のものなら、200~300円でAmazonで売ってます。
※本当の「四季報」が難しそうだったら、「就活四季報」でも代用できます。

 

ここには、日本全国の上場企業約4000社弱の情報が、業種順で載っています。
この中から、自分の第一志望企業群の超有名企業を探し、その前後10~20ページを見てください。
すると同じような会社が並んでいるので、その中から「知らない」企業があったら
それは「隠れた優良企業」の可能性が高いです。
※その会社が「優良か、そうでないか」、記者のコメントも載っているので便利です。

就活と投資は似ています。
ただし、投資は自分の財産を増やすためにこの数か月~数年の投資先を選ぶもの。
就職は、自分の人生を投資するので、10~20年程度のスパンとなります。
そのスパンの違いを意識して、読んでいくと有益な情報が得ることができます。


「就職ナビ」や「スカウトサイト」、「紹介サービス」だけ見ていても
ライバルとなる他の学生と差別化はできません。

是非、違った視点から会社選びをしてください。

「業種」で選ぶな!「 職種」か「社風」で選べ!

就活をする際、まず業種選びから始める方が多いのでしょうか?
実はそれは、あまりお勧めしない就活軸です。

結論から言うと、「職種」か「社風・人」で選ぶことをオススメします。

 

●この記事のポイント
・お勧めする就活軸①:「転職すること」を前提に、「職種」で会社を選ぶ。
会社の寿命は30年と言われています。
しかし、個人が働く労働年数は40~42年(今話題の「年金70歳支給開始」が現実化したら48年!)。
会社よりも個人のほうが長生きするので、ビジネスマン人生で転職を検討する機会も増えてきます。


その時に大切なのが「プロフェッショナルであるかどうか」。
とある業界に精通しているのもプロではありますが、一番ニーズがあるのが「職種のプロ」。
であれば、業種でなく職種で選ぶほうが、論理的な選択です。

・お勧めする就活軸②:「社風・人」で会社を選ぶ。
転職を前提にするのがなじめない人は、
「“どこ行きのバスに乗るか“ではなく、“誰とバスに乗るか」
で会社を選ぶことをオススメします。

社会的変化、技術的変化の激しい今、その会社の業種自体が変わることも少なくありません。
札幌行きのバスに乗ったはずが、突然行き先が福岡に変更になったら、
「札幌に行って、海の幸を楽しみたかったのに、話が違うじゃないか」となります。

しかし、「行き先はともかく、仲の良い友人と旅を楽しむことが目的」だった場合は、
バスの行き先が変わったとしても、それはそれで楽しいのではないでしょうか。

就活やキャリアも、言ってしまえば『人生の旅』。
考え方は変わりません。


●ここから本文
1.「会社より個人が長生き」する時代へ
(1)個人の労働寿命は、40~50年
現在定年は60歳。ただし、2013年から政府主導で定年後も65歳までの雇用維持施策が進められ、2025年にはほぼ義務付けられます。
これの理由は、お察しの通り年金受給開始の年齢を遅らせるためです。
少子高齢化が進む現在、年金の受給年齢を引き上げないと財政が破綻するといわれ、年金を払えるまで働き続けてもらわないと困るわけです。
※実は定年が60歳になったのも、皆さんが生まれる直前の1998年。
それまでは定年は55歳でした。

みなさんが50歳になった頃には、さらに少子高齢化が進んで年金受給開始が遅くなり、70歳や80歳まで働かなくてはいけなくなるかもしれません。
つまり、個人の労働年数は現在40年強、将来は50年を超えるかもしれないということです。

(2)会社の寿命は30年
会社寿命は30年説は、1983年に『日経ビジネス』誌が提唱し、以後ビジネスでは1つの定説になっています。

実際に東京商工リサーチの調査では2018年に倒産した企業の平均寿命は23.9年、
帝国データバンクの調査では37.16年と、ほぼそれに近い数字となっています。


「50年も、100年も続いている会社があるじゃないか」という声も聞こえてきそうです。
確かに同じビジネスで100年続いている老舗企業もありますが、企業経営は「環境適応業」といわれています。
企業は同じでもやっていることは全く変化し、社名そのものも変えてしまうことも少なくありません。

例えば、みなさんは今スマホで写真を撮っていますが、
昔は「専用カメラ」で写真を撮り、それをプリントして保存するのが当たり前でした。

それが1990年代にデジカメが普及しプリント需要が大きく減少、2010年以降スマホの登場で、写真プリントの市場はほぼ消失しました。

その写真プリントに欠かせなかったのがフイルムです。
このフイルム、日本ではコダック富士フイルム(当時の社名は富士写真フイルム)の2社がほぼ独占していました。
この2社のうち、コダックは変化に対応できず倒産。
富士フィルムは当時売上の2割、利益の6割をたたき出していた主力の写真プリント事業に見切りをつけ、医療・化粧品事業会社に生まれ変わり、いまだに優良企業です。
※コロナ治療薬のアビガンも富士フィルムグループが作っています。


「写真が好きだから、富士フィルムに入社した」人は、なぜか今は医薬品や化粧品に携わっている。それはまだいい方で、コダックに入社した人は職まで失っているわけです。

極端な例を出しましたが、身近な例ではみなさんが使っている「リクナビ」を運営するリクルートもそうです。昔は売上の大半を人材ビジネスが占めていましたが、今ではその売上比率は激減。ほとんどIT企業に近いです。

もちろん車一筋創業80年のトヨタ自動車のような例もあります。
しかし、ヨーロッパではガソリン車を禁止する動きも出てきています。電気自動車が主流になれば、トヨタも「大幅縮小」となるか「電機・ITメーカー」として生まれ変わるか、ということにもなりかねません。

こうした状況を踏まえて、お勧めする就活軸が、下記の2点です。


2.お勧めする就活軸 その1:「転職すること」を前提に、「職種」で会社を選ぶ。
(1)「業種」は消失・変化するが、「職種」は進化するだけ
前置きが大変長くなりました。
「業種」は社会・技術の変化で「消失・変化」することが少なくありません。
しかし「職種」は消失はしません。「進化」するだけです。

よく「IT、特にAIが普及すると、営業がいらなくなる」と言われていますが、そんなことはありません。
「ITやAIを活用できる営業マン」への進化が求められるだけです。
人事・総務・経理・企画・・・、どの仕事もなくなるのではなく、進化するだけ。

社会人になっても日々勉強し、成長していくことが求められるわけですが、それはスポーツの世界でもタレントの世界でも同じ。
社会の変化に対応できなければ、個人の価値はドンドン落ちていきます。

例えば、サッカー。
昔は「一芸に秀でた選手」が重宝されていましたが、現代サッカーでは、オールラウンドプレイヤーが求められています。

つまり、FWにも守備が求められ、DFにも攻撃力が求められるようになり、効き足以外でもシュートが打てたりと、自分のスキルを磨かねばなりません(欧州で活躍する久保建英選手はこうした能力が秀でているといわれています)。
環境の変化に適応できる選手が、生き延びていくのです。

しかし、サッカーがなくなったら、サッカー選手はどうなるでしょうか?
似た競技とはいえ、ラグビーアメリカンフットボールですぐにプロとして活躍するのは難しいはず。
(昔、バスケの神様と言われたマイケル・ジョーダンプロ野球に転身し話題となりましたが、鳴かず飛ばずでした・・)。

つまり、「何かの職種・分野のプロになる」ことが長いビジネスキャリアで大切だと考えます。

2.お勧めする就活軸 その②:「社風・人」で会社を選ぶ
冒頭で「“どこ行きのバスに乗るか“ではなく、“誰とバスに乗るか」という話をしました。
会社の社風・雰囲気は、人の性格と同じで、変えることは難しいです。
会社のことをCOMPANYと言いますが、語源は「仲間」です。

どんな仲間と働くのか、というのは「会社」という言葉の成り立ちから考えても、正しいわけです。

そもそも、「自己分析」や「業界研究」をどれだけしたところで、机上の空論。
実際働いてみて「気づくこと」「発見すること」そして「変わっていくこと」がたくさんあります。


であれば、大まかな就活の軸だけ決めて、あとは「自分が一緒に仕事をしていきたい人たちか?」という軸で選んでもいいと思います。
一日24時間のうち、睡眠時間を引くと16時間。そのうちの8~10時間は会社で仕事をしているわけです(ハードな会社だと、12~13時間)。
一日の大半をギスギスした人間関係の中で働くのは、さすがにキツいです。

「仕事なんて、やってみないとわからない」「日本では、会社の都合で職種転換(配置転換)は日常茶飯事」と割り切って、『仲間』を就活の軸にするのです。

インターンシップなどで仕事体験もできますが、しょせんは学生集めのために、おいしい仕事を少しやらせてもらえるだけです。
であれば、インターンで見るべきは社風や仕事の進め方。
「上司の確認を取りながら、仕事を進めるのか(慎重派向き)、自分の裁量でどんどん仕事を進められるのか(自信のある人向き)」
「職場(特に上司・部下)のコミュニケーションは?(部下が上司に報告するシーンを複数社で比較すると、上下関係の厳格さ・フランクさがわかります)」
「社員たちがどんな腕時計をしているか(給与水準やフランクさがわかります)」
・・・・・

インターンシップで見るべきは、仕事ではなく、「将来の仲間」です。
※一か月以上の長期インターンはこの限りではありません。


ここまでお読みいただいて、ありがとうございます。
就活本や就活サイト、就活塾で言われていることは、みんながやっている就活方法です。
同じ方法で就活をするということは徒競走と同じで、「足の速い人は勝つし、足の遅い人は負ける」だけです。
差別化するには、逆張りです。
是非、人とは違った視点で就活することをオススメします。

採用サイトだけでなく、「企業公式サイト」や「IR情報」をみよう!

企業研究をする時。面接に行く前。

必ず見るのが採用ホームページですよね。

採用ホームページ(以下、採用サイト)は各社が力を入れている広報物の一つです。

ただ、採用サイトは皆さんが作るESと似てるかも・・。

 

「多少、盛っている」

「他社の採用サイトを参考にしている」

「いくつかの採用サイト制作会社に競わせ、一番かっこいいものを選んでいる」

「“会社”が作っているのではなく、“人事”が作っている」

 

つまり、会社の「表の顔」しか載っていません。

採用サイトはかっこいいのに、実際とかけ離れていたり、

逆に採用サイトはダサいのに、実はいい会社だったり・・・。

 

企業研究をするうえで、面接での回答案を考える中で、是非お勧めしたいのが
その企業の「公式ホームページ(以下、公式サイト)」や「IR情報(株主・投資家向け情報)など、採用サイト以外の情報もWATCHしておくことです。

 

●この記事のポイント

①志望理由は、採用サイトに「載っていないこと」を語ろう
そのためには、「採用サイト」だけでなく、「企業サイト」にヒントがある

②「有価証券報告書」などのIR情報(上場企業なら)をチェックしよう

③一番いいのは“人事を介さない“OB訪問

 

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1.志望理由は、採用サイトに「載っていないこと」を語ろう

採用サイトを一番見るのは、ES作成前、面接前ではないでしょうか?

志望理由を、採用サイトを参考にして「貴社のココに共感し・・」と作ることが多いと思います。

それでも「無難な回答」になるので決してマイナスではないのですが、
きっとほかの学生も同じことを書いたり、語ったりしています。

 

よく採用企業からは「どの学生も、『貴社の〇〇に惹かれ・・』」と同じことばかり言うんだよね~」という感想をよく聞きます。
※「そりゃ、採用サイトで〇〇を強調しているのだから、学生はそう言うしかないでしょ」と突っ込みたくなりますが・・・

 

志望理由の高い企業であれば、企業サイトも見ることを是非お勧めします。
「新サービス情報」「会社の歴史」「IR(投資家情報)」「各役員の紹介」など
採用サイトに載っていない情報がたくさん載っています。
採用サイトに載っている情報と、企業サイトにしか載っていない情報を組み合わせることで、他の応募者とは「異なる視点」の志望動機を語ることができます。

また、その企業の真の姿がわかることも少なくありません。
(「若手を抜擢しています」と言っておきながら、役員が全員60歳以上だぞ・・、とか)

 

採用サイトは学生しか見ないサイトで、社内でも人事部や人事役員しかチェックしませんが、企業サイトは、「消費者」「取引先」「株主」など幅広い人が見るため、載っている情報も幅広く、社内でも多くの部署(社長も)チェックしています。

志望度の高い企業は、是非公式企業サイトもチェックすることをオススメします。

 

 

2.有価証券報告書」などのIR情報(上場企業なら)をチェック

上場企業の場合は、年に4回、必ず株主に精緻な企業情報を開示しないといけません。

また、経営(株価)に影響を及ぼすことは、即時に開示することが義務付けられています。

そうした記事を企業サイトの「IR情報」から見るのもおすすめですが、一番手っ取り早いのが「有価証券報告書」です(100ページ近くあるのですが、見たほうがいい部分は一部です)。

 

ポイントは3つです。

①「第一部 企業情報」→「第1企業の概況」→「5 従業員の状況」

②「第一部 企業情報」→「第2 事業の状況」→「3 対処すべき課題」・「4 事業等のリスク」

「第一部 企業情報」→「第4 提出会社の状況→「4 コーポレート・ガバナンスの状況等」→「4 提出会社の状況 」→「(2)役員の状況」

 

①でわかるのは従業員の「平均年収」です
採用サイトや就職サイトでは初任給しかわかりませんが、有価証券報告書では従業員の平均年収が記載されているので、気になる「給料」もチェックできます。

ただし留意点が3つあります。

1.ホールディング体制を取っている企業。
ホールディングス(本社のグループ会社統括部門)の平均年収しか載っていないことがあるので高めに記載されます。

2.自社工場を持つメーカー。
工場で働く従業員の年収も含めた平均年収となるので、低めに算出されます。

3.平均年齢が高い会社
平均年齢が高いと、平均年収も比例して高くなる傾向にあります。つまり「平均年齢が高い=年収が高い。必ずしも給与水準が高いわけではない」ということも考えられます

 

この3つの場合は、同業度規模の会社と比較するなどすれば、ある程度推測できます。

 

②でわかるのは、その会社の「事業課題・事業リスク」です
面接で「当社の課題は何だと思いますか」という質問をされることもあります。
この項目をチェックしておくと他の応募者と差別化でき、的確な回答ができます。
これらも、同業他社と比較するといいかもしれません。
※課題やリスクの記載が不明確だったら、同業他社で明示されている内容をパクってもいいかも・・。

 

③でわかるのが「役員の経歴」です
役員が「若いのか、年寄りばかりなのか」「プロパー社員(新卒入社社員)が多いのか、転職者が多いのか、銀行や系列会社からの天下りが多いのか」などがわかります。
※会社によっては、出身大学が記載されている企業もあります。
ここを見れば、「自分はどこまで出世できるのかなぁ」という最大値がわかります。

 

 

3.一番いいのは【人事を介さない】OB訪問

最後になりましたが、一番の情報源はコレ。

なぜ、最後に記載したかというと、下記の理由から、なかなか実施が難しいからです。
「どこの会社でも、できるわけではない」
「時間がかかる(第一志望、第二志望くらいしかできない)」
「新型コロナ感染予防対策で、OB訪問が困難」

 

企業から紹介されたOBの訪問でも参考になる情報を引き出せるのですが、彼らの多くは「リクルーター研修」なるものを受けています。
宣伝塔的な役割を会社から命じられているので、人事の意を酌んだ答しか返ってこないことがあります。

 

また、彼らはOB訪問終了後、人事に評価レポートを提出することが多いので、絶対に気が抜けず、本音の質問もしずらくなると思います。
※よくある「OB訪問サイト」も同じです。

 

一番、「その会社の素の情報」がわかるのは、大学のOB名簿などで志望企業に勤めている人を見つけたり、所属団体OBや知人から紹介してもらう手法です。
ただし、現在は新型コロナウィルス感染予防対策で対面でのOB訪問は非現実的です

可能であれば、「ZOOM、SkypeなどのWEB会議システムで話を聞かせてもらえないか?」お願いしてもいいかもしれません。

ただし、このブログの表題にある「効率的、効果的な就活」の観点からみると、現時点では「効果的」ですが、「効率的」ではありません・・。


採用サイトは、みなさんのESとおなじ、と思ってください。
企業側がみなさんのことを、「適性検査」「能力検査」「グループディスカッション」「数度の面接」でジャッジします。
みなさんも、「採用ホームページ」や「人事の方の印象」だけでなく、多様な観点から「志望企業をジャッジする」姿勢が、就活の成功につながります。

 

人と異なる視点、差別化が、就活成功の第一歩です! 

 

第一志望のWEB面接はスマホで!

最近多いWEB面接(オンライン面接)。

パソコンを使うか、スマホを使うか、悩ましいところですね・・。

 

●この記事のポイント

①第一志望のWEB面接は、スマホで参加すべき

②第一志望企業群は、スマホとパソコン両方で受けてみる

②第二志望企業群のWEB面接は、パソコンで参加したほうがベター

④WEB面接・オンライン面接はこっそり録画して、振り返りに活用しよう。

 

 

●ここから本文

1.第一志望は、完璧に準備してスマホ面接で臨む

第一志望の面接はまさに「本番の本番」、勝負の時ですよね。

ESの内容も十分に確認し、その会社のことも色々調べ、

場合によってはOBOGと接触をしたりもしているはず。

 

なら、その会社のオンライン面接はスマホで面接を受けるべきです。

スマホを使った場合のメリット・デメリットは次の通りです。

 

メリット

①相手の目を見て、話すことができる

②画面がとてもきれい

③普段使い慣れている機器が使える

 

デメリット

①面接中に電話がかかってくることがある

②通信料金がかかることがある(WI-FIで解決)

③環境により、通信状態が悪くなることがある(事前にチェック)

④カンペが使えない

⑤別アプリも使う選考(グループワークとか)だと、見にくく操作がしずらい

 

一番大きいのは、メリット①「相手の目を見て話せる」ことです。

心理学的にも、「相手の目を見てきちんと話すことが、好印象につながる」

という結果は、ヤマのように出ています。

パソコンだとついつい「WEBカメラ」ではなく、「パソコン画面」を見て

話してしまうので、相手からは「うつむいて話している姿」に見えます。

多くの学生はパソコンでオンライン面接に臨み、「目を合わせずに、うつむいて話す」ことになりがちです

 

そんな中で、あなたは「相手の目を見て、表情豊かに、場合によっては身振り手振りを加えながら面接に答える」ことで、あなたらしさやその会社への熱意が伝わります。

 

おまけに画面も鮮明なので、相手への見え方も好印象です。

※パソコンでWEBカメラを使う場合、ややぼやけて不鮮明になることも多いです。

大人数でZOOMとかやった場合、明らかに違うことがわかりますよね・・。

 

ただし、「通信料の問題」「通信環境による安定性」という問題があるので、

必ずWI-FI環境で一度友達等とテストしてみて、面接に臨んでください。

当たり前ですが、スマホスタンドは必須で、手持ちは厳禁です。

 

また、パソコンなら、カンペを別アプリで立ち上げたり、ポストイットで張り付けたりが可能ですが、スマホではできません。

ただ、第一志望ならカンペの内容も頭に入っているはず・・。

 

「第一志望だからこそ、カンペを用意したい」

そんな気持ちもわかりますが、それでは「面接をそつなくこなす」ことはできても、

他の応募者と「差別化」することができません。

あなたが、その会社にとって「ピカイチのスペック」を持っていれば話は別ですが、

多くは、手ごわいライバルたちとの内定取得を競い合うことになると思います。

 

であれば「そつなくこなす」のではなく、

「自分らしさをもっとアピールできる」

「他の応募者よりも、より優に立てる環境を選ぶ」

ことが大切です。

 

また、スマホの場合、面接の途中で電話がかかてくることがあります。

ベストは「面接専用のスマホ」を用意することですが、

費用面から、普段使っているスマホで面接をする人が多いとおもいます。

その時は、冷静に「留守電話に転送」「拒否」をタップし、

もし企業側とのやり取りに影響が出たと思ったら、素直に

「今電話がかかってきたので、留守電に転送しました。大変失礼しました」と

お伝えしましょう。

 

ただし、例外が一つだけ・・。

よくWEBインターンシップなどで見られますが、

企業側が別アプリを使って、個人ワークを行った後に討議させる

グループワークのようなプログラムを用意している場合があります。

その場合はスマホ後非常に操作がしずらく、画面の小さくて見えづらいので、

そのような形態の選考プログラムの場合は、パソコンを使うべきです。

就活は「リーグ戦」ではなく「トーナメント(それも敗者復活戦なし)」です。

1回1回の面接を、ベストな環境で臨みましょう。

 

 

2.第一志望企業群は、ケースバイケース

 

第一志望企業「群」の場合も、基本は「第一志望への対応」と同じです。

 

ただし、「ESを頭に入れ切れていない」「企業研究し切れていない」

「スケジュール的にどうしても、静かな環境、WI-FI接続が良好な環境を確保できない」

ということも、想定できます。

 

そうした際はパソコンを使って面接に臨みましょう。

 

 

3.第二志望企業群は、なるべくパソコンで

 

第二志望企業群は、「手軽なスマホで」と思っている方も多いと思います。

それはそれで、第一志望の面接の練習になるので、いいと思います。

 

しかし、第二志望企業群こそ、パソコンで面接することをお勧めします。

 

理由は一つ。「面接の本当の練習になる」からです。

第2企業志望企業群こそ、「ESの内容が完全に頭に入っておらず、企業研究も完ぺきではない」ことがあるはず。

だからこそ、カンペを別アプリ(ソフト)で立ち上げ、「本命の面接の練習」をしてみましょう(企業側からすれば、「練習台」に使われるのは、迷惑な限りなのですが・・)

そして面倒でなければ、その面接を録画し、面接後「自分の面接」を振り返ることを

オススメします。

すると、気づくことがたくさんあるはず・・。

※これは、対面面接ではできない大きなメリットです。

 

例えば下記のような感じです。

●「聞かれたことに対して、違うことをこたえているなぁ」

→コミュニケーション力が不足していると思われます

●「この質問に、うまく応えられていない」

→新たな発見です。すぐに対策しましょう。

●「話が長いなぁ」

→結論から話し、そのあと「なぜならば」「具体的には」「例えば」と続けましょう

 

スマホでも録画はできますが、下記のデメリットがあります。

「電話がかかってくると、録画がストップする」

スマホの容量がいっぱいになり、録画数に限界がある」

 

パソコン画面の録画は、無料で使えるフリーソフトがたくさんあります。

 

ちなみに、私は下記のWEBサービスを使っています。

www.apowersoft.jp

 

企業側もWEBライン面接・オンライン面接は、新型コロナウィルス感染対策で、21の3月から始めたばかりで、あまりノウハウがありません。

むしろ、オンライン授業を受けている学生の皆さんのほうが、場数は踏んでいるかも。

緊張することなく、むしろ人事の方に「おっ、この学生、ITリテラシーが高いな!」と思わせるチャンス位に思って、頑張ってください!

 

 

 

自己分析はするな!

就活といえば、「まずは自己分析!」と思っている方が多いのでは?

ハッキリ、言います。自己分析なんて時間の無駄です。

就活は時間との勝負です。もっと効果的に進めましょう。

 

「なんで?」「じゃー、どうすればいいの?」という疑問にお応えしますね。

興味のある所からお読みください。

 

●この記事のポイント

①ES(エントリーシート)が生まれたのは、1992年(約30年前)

②自己分析は、「未知なるES対策」をきっかけに、1994年から普及した(約30年前)

③今では、ESは非常に一般的。ESの内容も合格例も幅広く紹介されている。

④ESの回答を徹底的に考え抜けば、それで十分。

5W1Hの視点で考え抜く。公開されているESの合格例も参考にする。

そうすれば自然に「自己分析」はできるし、面接対策にもつながります。

※ただし、面接は“慣れ“が必要なので、友人・先輩と模擬面接をしよう。

⑤結論:「自己分析」は必要ない。時間の無駄!

 

●INDEX

1.「ES(エントリーシート)」はいつ生まれた?

2.「自己分析」はいつ生まれた?

3.自己分析をしない代わりに、何をすればいい?

 

●ここから本文

1.「ES(エントリーシート)」はいつ生まれた?

【答え】今から約30年前(1992年)です。

ESを最初に作ったのはSONYの人事。今のESとほとんど同じです。

 

当時SONYは新しいものを次々と生み出し、

世界的にも今の「GAFA」のような存在でした。

GAFA・・GoogleAppleFacebookamazonの略。

 

ワールドワイドで時代の先端を走っていたSONY

「『新しいものは異質なものが集まった中から生まれる』と考えています。

学歴を重んじてその結果、出身大学が偏ってしまっては

同質の人間ばかり集まることにもなりかねない」という趣旨で、

当時としては画期的な「学校名不問」を打ち出しました。

※今のGAFAに似てますね。時代は繰り返されます。

 

その学校名不問採用のツールとして作ったのが、エントリーシート

「学校名不問採用」はそれほど広がりませんでしたが、

エントリーシートは各社がこぞって導入し、今では非常に一般的な採用手法となっています。

※当時のESは手書きだったのですが、内容は今とほとんど変わっていません。

※ES普及の背景はインターネットの普及が大きいのですが、そのことはまた別の機会に・・。

 

2.「自己分析」はいつから生まれた?

【答え】ESが生まれた直後の1994年(これも約30年前)です

 

就活生が自己分析なるものを始めたのは、1994年から。

1991年にバブル経済が破綻し、各企業の新卒採用に大きく影響を及ぼし始めたのが1994年でした。

就職氷河期」という言葉が生まれたのも、この時期からです

そこで出てきたのが、(多分)初の就活塾“我究館”が出した『絶対内定』なる本です。

※不況なので、企業に採用予算は減少。「なら、困っている学生相手に商売しよう」という発想です

この書籍で紹介された「自己分析」という手法が当時は非常に目新しく、

リクルートなどの大手就職情報会社も使い始め、大きく広がりました。

 

また、前述したSONYのESによる選考方法を各社が取り入れ始め、

ESが一般化したのもこの頃。そのES対策としても、自己分析という手法が非常に有効でした(当時は、「ESってなんだ?」という状態でした)。

 

つまり、「就活を始める時は、まず自己分析から」という手法は、

今から30年前にできた、古~い手法なのです。

 

 

3.自己分析をしない代わりに、何をすればいい?

【答】ESのよくある質問を、徹底的に考え抜く。

考え抜くポイントは「5W1H」です。

ESを徹底的に考えることで、面接対策にもつながります。

ただし、面接は“慣れ”が必要なので、友人や先輩にお願いして、

模擬面接を行ってください。

 

ESで決まって聞かれる質問に対して、徹底的に考え抜く。

また、いまは合格したES例もたくさん公開されていますので、参考にする。

 

 

その代わり、ESの回答項目を

5W1H」の視点で徹底的に掘り下げ、

ESの内容をより具体的にし、映像のように伝わる内容にしましょう。

※もちろん、多少の「盛り」はOKです。

 

例えば、「学生時代に力を入れたこと」であれば、下記のような感じです

・いつ(WHEN)

・どのような場面・状況で(WHERE)

・誰と、どんな立場で(WHO)

・具体的に何をしたのか? なんの課題を解決するために?(WHAT)

・どんな目的で? どんな思いで?(WHY)

・どのように行ったのか? その結果は?(HOW)

※少々、「盛って」いても大丈夫です。

 

就活は時間との勝負です。

自分の生まれてきてからのことを、たくさんのシートを埋めることで

振り変えることほど、無駄なことはありません。

効率よく、就活を進めましょう!

 

 

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